企業PR動画を作りたいと思っても、「社内で制作できないか」「制作会社へ依頼する価値はあるのか」と迷う担当者もいるでしょう。
企業PR動画とは、企業の考え方や事業、商品、サービス、職場などを、顧客や求職者へ伝える映像です。
会社紹介だけでなく、商品やサービスの紹介動画、ブランディング動画、採用向け動画なども含まれます。
媒体だけを先に決めるのではなく、誰に何を伝え、どの行動につなげたいかを整理する必要があります。
総務省の「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」では、YouTubeを含む動画共有サービスが幅広い年代で利用されていることが確認されています。
動画が日常的な情報接点になるなか、企業にも目的に合った活用が求められています。
本記事では、企業PR動画を制作会社へ依頼するメリット、内製との違い、依頼前に準備したい内容を解説します。
企業PR動画が採用・営業・広報で活用される理由
動画は媒体ではなく企業課題から考える
動画制作では、「YouTube用」「SNS用」と媒体から考えがちです。
しかし、媒体は動画を届ける場所であり、制作目的ではありません。
採用が目的なら、求職者が知りたい仕事内容、社員の人柄、職場環境を伝えます。
営業が目的なら、商品やサービスの仕組み、利用場面、導入の流れを示す必要があります。
同じYouTubeへ掲載する場合でも、採用動画と営業動画では、出演者、構成、長さ、視聴後に求める行動が異なります。
まずは「誰の、どの疑問を解消する動画か」を決めてください。
採用・営業・広報では伝える内容が異なる
採用動画は、仕事内容や職場の様子など、求人票だけでは分かりにくい情報を補います。
営業動画は、商品やサービスの動き、使い方、導入後の状態を見せる用途に向いています。
広報動画では、企業の考え方や事業内容、社会への取り組みを伝えます。
ただ社屋や社員を映すのではなく、視聴者に何を理解してほしいかを決めることが重要です。
一つの撮影素材を複数の媒体へ展開できる場合もあります。
ただし、企業サイトとSNSでは視聴環境が異なるため、長さ、縦横比、字幕、冒頭の構成を調整しましょう。
企業PR動画を制作会社へ依頼する5つのメリット
1．視聴者に合わせた構成を設計できる
企業が伝えたいことを並べるだけでは、視聴者が知りたい情報に届かない場合があります。
制作会社へ依頼すると、視聴者の疑問を整理し、冒頭、本文、締めくくりの順番を構成台本へ落とし込めます。
たとえば採用動画では、企業理念を長く説明する前に、仕事内容や職場環境を示したほうが、求職者が内容を理解しやすい場合があります。
SNSやYouTube広告向けでは、冒頭から要点を示す設計も大切です。
視聴者が、自分に関係する内容かを早い段階で判断できるためです。
Google広告の公式ガイドでも、動画広告では冒頭から核心に触れ、音声と文字で内容を補う考え方が示されています。
2．撮影と編集を目的に合わせられる
高性能なカメラを使うだけで、伝わる動画になるわけではありません。
撮影では、誰をどの角度から映すか、製品のどの動きを見せるか、職場のどの場面を記録するかなどを判断します。
編集では、映像の取捨選択と順番、テロップ、ナレーション、BGMなどを整理します。
音声が聞き取りにくいと、映像がきれいでも説明は伝わりません。反対に、字幕を増やしすぎると画面が見づらくなります。
映像、音声、文字の特性を活かしてトータルで設計できることが、外注するメリットです。
3．社内担当者の負担を整理できる
社内制作では、通常業務と並行して、構成台本、撮影日程や出演者の調整、編集、社内確認を進める必要があります。
制作会社へ依頼しても、企業側の作業がすべてなくなるわけではありません。
資料提供、表現確認、出演者調整、社内承認が必要です。
それでも、撮影、編集、進行管理を外部へ任せることで、担当者は内容の正確性や自社らしさの確認へ集中しやすくなります。
4．複数媒体への展開を考えられる
企業サイト用の本編に加え、SNS用の短尺版、展示会用の音声なし版、営業資料へ入れる短い映像などを想定して撮影すれば、素材を複数の用途へ展開できる場合があります。
ただし、編集前の撮影素材、BGM、写真などを自由に二次利用できるとは限りません。
納品形式、短尺版の有無、素材の受け渡し、広告利用の可否を契約前に確認してください。
5．社外の視点で魅力を整理できる
社内では当たり前になっている業務や対応が、顧客や求職者にとって重要な情報である場合があります。
制作会社とのヒアリングを通じて、社内だけでは気づきにくい特徴を整理できることもメリットです。
ただし、制作会社へ任せるだけでは十分ではありません。
過去の資料、よくある質問、社員が大切にしていることなど、企業側からの情報提供も必要です。
企業PR動画は内製と外注のどちらが向いている？
内製が向いているケース
日常的なSNS投稿、速報性の高い情報、毎回ほぼ同じ形式の動画は、内製しやすい分野です。
社内に撮影や編集を担当できる人がいる場合も選択肢になります。
ただし、一人の担当者へ作業が集中すると更新が止まりやすくなります。
動画の長さ、撮影方法、編集方針、字幕の入れ方などをある程度フォーマット化し、確認担当者、データの保存場所を決めておきましょう。
外注が向いているケース
企業サイトの中心となる会社紹介動画、採用や営業で長期間使う動画、複数拠点での撮影、インタビュー、アニメーション、ドローン撮影などは外注を検討します。
企業の第一印象に関わる動画や、複数の媒体へ展開する動画は、公開後の修正が難しい場合があります。
撮影前の設計を重視してください。
部分的に外注する方法もある
内製か外注かの二択ではありません。
企業紹介動画と撮影素材を制作会社へ依頼し、日常的なSNS投稿は社内で編集する方法もあります。
社内素材を使う場合は、ロゴ、写真、過去の映像、会社案内、利用許可の有無を整理してください。
素材が分散していると、制作開始後の確認に時間がかかるためです。
企業PR動画の依頼で失敗しないための準備と制作会社の選び方
依頼前に整理する5項目
相談前に、動画の構成や撮影方法まで決める必要はありません。
ただし、次の項目を整理すると、制作会社と認識を合わせやすくなります。
1. 動画を見せたい相手
2. 解決したい企業課題
3. 視聴後に取ってほしい行動
4. 使用する媒体と場所
5. 使用できる素材、出演者、撮影場所
「会社紹介動画を作りたい」だけでは、求職者向けなのか、取引先向けなのか分かりません。
「採用サイトを見た求職者に仕事内容を理解してもらい、説明会予約へ進んでほしい」のように具体化しましょう。
実績と見積もりを具体的に確認する
制作実績は本数だけでなく、自社と近い用途の事例を確認します。
採用動画なら、社員インタビューや職場撮影の経験が判断材料になります。
見積もりでは、総額だけでなく、構成台本、撮影日数、編集とその修正回数、納品形式、素材の利用範囲、追加費用が発生する条件を確認してください。
費用を下げることだけを優先すると、目的に必要な工程まで削る可能性があります。
必要な工程を確認したうえで、社内で用意できる素材や作業を整理します。
まとめ
企業PR動画を制作会社へ依頼するメリットは、撮影や編集を任せられることだけではありません。
視聴者、目的、媒体、伝える内容、視聴後の行動を整理し、企業活動で使える動画として設計できる点にあります。
更新頻度を重視する動画は内製、企業の第一印象や長期利用を重視する動画は外注、両方を生かしたい場合は部分外注を検討してください。
依頼先を選ぶときは、価格だけでなく、自社に近い用途の実績、見積もりの範囲、修正条件、納品形式、素材の利用範囲を確認することが大切です。
株式会社KANSHAでは、企業・団体PR動画、製品・サービス紹介動画、WEB-CM、イベント収録、配信、ドローン撮影、SNS運用などを扱っています。
企業PR動画の内容が決まっていない場合も、まずは「誰に何を伝えたいか」から整理してみてください。
【Q&A】
企業PR動画の制作費用はどのように決まりますか？
動画の長さだけでなく、構成台本、撮影日数、撮影場所、出演者、編集、ナレーション、アニメーション、修正回数、納品形式などによって変わります。
金額だけでなく、見積もりに含まれる工程を確認してください。
内容が決まっていなくても制作会社へ相談できますか？
相談できる会社はありますが、対応範囲は異なります。
動画を見せたい相手、解決したい課題、使用媒体、公開希望時期を伝えると、内容を整理しやすくなります。
企業PR動画の制作期間はどのくらいですか？
撮影内容、出演者の日程、社内確認、修正回数によって異なるため、一律には決まりません。
企画から完成までは早くて1か月、長ければ半年近くかかる場合があります。
公開日がある場合は、社内承認に必要な期間も含めて早めに相談しましょう。